環境保護
地球温暖化対策の
取り組み
日本で培った省エネノウハウをALL FCCへ
FCCでは、これまで日本国内で培ってきた有効な省エネ施策のノウハウを、FCCグループと共有して一層のCO2削減を目指します。
海外のグループ会社の従業員たちが、手に取り活用してもらえるよう、冊子化しました。
今後もCO2削減のため、FCCグループ一丸となって情報を共有し、CO2排出量削減に向けた取り組みを進めていきます。
温室効果ガス（GHG）排出量の第三者検証実施
SCOPE1・2・3排出量データ
| Scope | カテゴリー | 割合【％】 |
|---|---|---|
| Scope1 | ガスやガソリンなどの直接排出 | 0.8% |
| Scope2 | 電気などの間接排出 | 2.4% |
| Scope3 | Cat.1 購入した製品、サービス | 27.8% |
| Cat.2 資本財 | 0.2% | |
| Cat.3 Scope1,2 に含まれない エネルギー関連活動 |
0.5% | |
| Cat.4 輸送・配送(上流） | 4.3% | |
| Cat.5 事業から出る廃棄物 | 0.2% | |
| Cat.6 出張 | 0.02% | |
| Cat.7 雇用者の通勤 | 0.1% | |
| Cat.8 リース資産（上流） | 0% | |
| Cat.9 輸送・配送(下流） | 0.2% | |
| Cat.10 販売製品の加工 | 2.9% | |
| Cat.11 製品の使用 | 60.6% | |
| Cat.12 製品の廃棄 | 0.1% | |
| Cat.13 リース資産（下流） | 0% | |
| Cat.14 フランチャイズ | 0% | |
| Cat.15 投資 | 0% | |
| Cat.16 その他 | 0% | |
| 合計 | 100% | |
CO2排出量の推移
当社では、2008年度から国内にて本格的にCO2排出量削減活動を開始、その後、事業のグローバル化に合せて、海外のデータ把握、省エネ支援などを実施し、データと削減取り組みの着実な精度アップに努めています。
国内では、ISO50001準拠による充実したエネルギー管理と省エネ活動を進めています。
海外拠点については、国内の専門スタッフが赴き、現地スタッフと共に省エネ診断を実施し、省エネ施策の提案、環境教育を行い従業員の環境への意識を高めるよう促し、グローバルで標準化を目指しています。
また、事例集配信などで、国内外の施策の共有化を図っています。
FCCグループ CO2排出量推移
※直近5年の排出量
海外拠点省エネ診断活動
国内で培ってきた省エネのノウハウを活用し、各海外拠点の状況にあった診断を行っています。
診断を行った拠点はフォローアップ診断を実施し、更なる施策の定着化と自立化を図っています。
【診断内容】
・計測によるエネルギーロスのチェック
・データに基づく改善提案
・改善効果の検証と報告
・海外拠点従業員向け省エネ教育
2015年度実績
| 2015年 5月 | 中国 | 成都永華富士離合器 有限公司 |
|---|---|---|
| 2015年11月 | アメリカ | FCC(INDIANA), LLC. |
| 2016年 3月 | インドネシア | PT. FCC INDONESIA |
2016年度実績
| 2016年11月 | タイ | FCC (THAILAND) CO., LTD. |
|---|---|---|
| 2017年 3月 | フィリピン | FCC (PHILIPPINES) CORP. |
2017年度実績
| 2017年 4月 | 中国 | 佛山富士離合器有限公司 |
|---|---|---|
| 2017年10月 | アメリカ | FCC (North Carolina), LLC. |
| 2017年11月 | アメリカ | FCC (Adams), LLC. |
2018年度実績
| 2019年1月 | インドネシア | PT. FCC INDONESIA |
|---|
2019年度実績
| 2019年 11月 | インド | FCC CLUTCH INDIA PRIVATE LTD. |
|---|
今後は、支援を行った拠点のフォローアップ診断を実施し、更なる施策定着化と自立化を図ります。
省エネ体感教育
環境教育に、圧縮空気のムダ削減や、インバーター制御による電力削減などの、省エネ体感教育を2019年度から取り入れています。
再生可能エネルギー利用
太陽光発電を導入し、再生可能エネルギー使用に取り組んでいます。
インド タプカラ工場
日本 渡ケ島工場
TCFD開示推奨項目の対応状況
今後も、当社グループは持続的な成長を目指し、気候変動への取り組みをさらに強化します。
また、TCFD提言に基づいた情報開示を充実させ、透明性の高い情報提供を積極的に行ってまいります。
